名古屋講習会が終了しました！

やはり今の御時世、老後の生活の不安から投資に対しての意識が高まっていると感じます。

こちらの活動記録で簡単に触れましたが「今後数十年の間に平均寿命が100歳を超える」ということが現実的に考えられています。

一部では「2045年には平均寿命が100歳を超える」とも言われています。

昨年、京都大高等研究院の特別教授である本庶佑教授が、ガンの治療に革命を起こす「オプジーボ」を開発しノーベル医学生理学賞を受賞したというニュースがあり、実際にそのニュースを耳にした方も多いかと思います。

ガン治療に革命を起こした本庶佑教授とオプジーボによって、ガンで亡くなる方が減る事が容易に予想できるので、上記した「2045年には平均寿命が100歳を超える」ということもあながち間違いではなく、むしろ現実さを帯びています。

平均寿命が伸び、一人ひとりが長生きすることはとても良いことではあるのですが、ここで問題になってくるのは

・定年

・定年後の生活費

・年金受給開始年齢

・年金支給額

になります。

個人事業主やビジネスオーナーのような「何歳になろうが自分の頑張りで収入を確保できる」という働き方でない会社にお勤めの方からすれば、定年までに確保しておかなければならない定年後の生活費確保も「平均寿命が伸びた分だけ上乗せして確保しなければならない」ということになります。

あくまでも「定年の年齢が引き上げされない」という前提の話なので必ずしも上記のようになるというわけではありませんが、法整備やそれぞれの会社の体質が変わるまでには時間がかかるので「絶対に無い」というような内容の話ではありません。

また、年金制度というのは年金を支払っている人と受け取っている人がイコールにならなければ制度自体の維持ができません。

つまり、年金を受給する人口が増えれば増えるほど全体の割合として年金の支払いをする人口が減るので、国は年金受給開始年齢や年金支給額を調整して年金制度が破綻しないようにしなければなりません。

もちろん、年金受給開始年齢は引き上げ、年金受給額に関しては引き下げという形で調整をしていく形になります。

実際に2018年に厚生労働省から年金受給開始年齢を70歳超まで選べる制度改革の発表があり、一部ではこの発表が「年金受給年齢を引き上げるための布石」というような見方をしているメディアなどもあります。

どちらにせよ、現状として超高齢社会の日本、そして更に超高齢社会を超えると見込まれている現状では、何らかの調整をしない限り年金制度の維持はできないので、今後、受給年齢の引き上げや受給金額の引き下げなどは現実論として可能性は非常に高いと言えます。

前置きが長くなってしまいましたが、平均寿命が伸びることによって、大雑把にいうと「前時代に比べ現役時代により多くの貯蓄をする」「年金制度が当てにならないので自分で生計を支える」という2つの選択肢を選ぶ必要があるわけです。

その中で、何が起こるかわからない未来のことだからこそ、リスクを最小限に抑えるために、会社勤めの方でも後者の選択肢を検討、選択する人が増えています。

そしてその中でもリスクが最小限なのが「本業をしつつ別で収入を得る」という考え方になります。

つまり、本業の傍ら副業で収入を得て、その分収入を上げるという考え方です。

ただ、やはり本業のほうで時間を費やてしまうので、副業に対しあまり時間を費やすことができないからこそ「自分の代わりにお金に働いてもらう」という投資が近年注目されているのだと思います。

投資には種類が多く存在し様々な選択肢がありますが、日本においてネガティブイメージの強い「FX」が忙しい方でも実践でき、利率も高いことから副業のとしての投資としてはFXが最適です。

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